新型コロナウイルス感染症対策に伴うテレワークの拡大は、業務継続におけるテクノロジの有効性を示す一方で、従来型の働き方の非効率性も浮き彫りにした。すでに第2波に突入し、さらに第3波の到来も危惧されるなか、企業には、従業員や顧客の健康を守りつつ、そのパフォーマンスを最大化させるための道筋を立てることが求められている。
2020年春先から世界規模で起きた新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大は、企業における業務の進め方に大きな変化をもたらした。
とりわけ、企業で大きく進展したのがテレワークである。2020年4月に全国に向けて発令された緊急事態宣言の影響もあり、オフィスに出社せず、テレワーク（特に自宅で業務を行う在宅勤務）を実践する従業員が一気に増加した。
数年前から政府主導による働き方改革の取り組みが推進されていたこと、首都圏に拠点を置く企業では、2020年夏に開催予定であった東京オリンピック／パラリンピックへの対応の一環として準備が進められていたことなどにより、すでにテレワークを制度化する動きは拡大していたが、コロナ禍はその動きを一気に加速したといえる。
ITRでは、毎年7月に国内企業に勤務する個人2万人以上を対象にアンケート調査を実施しており、そのなかでテレワーク制度の採用状況を定点観測している。2020年の最新の調査によれば、勤務先の組織がテレワーク制度を正式に採用しているとした回答者の割合は、前年から一気に14ポイント上昇して34％に達し、3分の1を超えた。
テレワーク制度は各社の就業規程の変更を伴うため、その採用率は年間に3〜4ポイントの増加というゆっくりとしたペースで上昇してきた。その意味では、数年かかると見られた変化が、わずか半年程度の間に訪れたといえよう。