近年、IT業界で「コンテキスト」というキーワードが注目されている。コンテンツの価値を高めるために、それを受け取るときのユーザーの環境や感情、前後関係、文脈（すなわちコンテキスト）を把握し、それに適した情報を配信しようという試みも各方面で始まっている。こうしたコンテキスト指向型の情報活用は、今後エンタープライズITでも検討されるべきである。
昨今、企業のIT担当者から「コミュニケーション」にまつわる問い合わせ・相談を受ける機会が増加している。その出発点は、例えばグループウェアの更新であったり、モバイルデバイスやWeb会議システム、社内SNSの導入であったりと、技術的／システム的な課題である場合が少なくないが、その背後に「現状のコミュニケーション環境に対する漠然とした問題意識」が高まっている様子が見てとれる。
一見、コミュニケーション基盤の整備を順調に進めているように見える企業の中にも、導入した新技術の効果が得られないことを問題視する向きが少なくない。
コミュニケーションに関する課題認識の高まりは、最近の調査結果からも見てとることができる。ITRがJIPDEC（日本情報経済社会推進協会）と共同で定期的に実施している調査では、2011年から国内企業が重視する経営課題を定点観測しているが、「社内コミュニケーションの強化」は年々選択率が上昇しており、2014年1月の調査では全体の4割を超えた。また、割合としては少ないが、「新たな顧客コミュニケーションの構築」を重視する企業の割合も増加傾向にある。
コミュニケーションばかりではなく、ITRが直近で実施する調査においては、「ワークスタイル改革」「情報共有」「組織改革」などの用語に関連した施策や技術に対する関心が共通して高くなっている傾向が示された。
少なくとも、今日の国内において相当数の企業が、コミュニケーションや情報共有のあり方について悩みや疑問を抱えていることは確かである。