執筆者: 金谷 敏尊 ｜ 発行号: 2001年07月号

IPv6(IP version 6)は多くの企業で採用を検討されているが、必ずしも全ての企業が早急に対応すべき技術ではない。企業は自社が直面するIT課題を最優先とし、IPv6についてはその付加価値とともに副次的な負荷を考慮して、優先度に応じた移行計画を策定するべきである。