企業IT力向上研究会（ITEG）

実践可能なプラクティスをテーマ別に追求する異業種研究会

今日、企業においては、経営やビジネスにITをより戦略的に活用することで競争力を高めることが求められています。しかしながらその一方で、技術動向やビジネス環境が変化・複雑化するなかで、ITを活用する力の低下を危惧する声も聞かれます。

そうしたなかで、企業が実行可能なIT活用のためのプラクティスを調査・研究し、その成果を広く共有することを目的に、2008年に発足したのが「企業IT力向上研究会（ITEG）」です。

当初はITRのユーザー会的な位置づけとしてスタートしたITEGですが、現在はオープン参加の会費制任意団体として活動しており、ITRが事務局として運営を支援しています。活動期間は1年間。ほぼ月1回の頻度でテーマ別の研究部会が開催されており、中間報告会、最終報告会によってその研究成果を共有しています。

ITEGの最大の特徴は、単なる情報交換にとどまらず、実践的な成果物の作成を重視していること。これまでの活動では、IT戦略立案のためのフレームワークやITコストの可視化を行うためのチェックシート、モバイルデバイスに対応したセキュリティ・ポリシーのテンプレートなど、多彩なアウトプットが各研究部会から提示され、会員企業の実務で活用されています。

• 活動概要

  【目的】
  実行可能なプラクティス（手法、プロセス、利用技術など）を調査・研究し、その成果を共有し、実践することで、企業の競争力に加えて日本の国際競争力の向上に貢献する
  
  【特徴】
  IT利用企業（ユーザー）およびIT提供企業（ベンダー）を問わず、さまざまな立場から会員を募る
  調査・研究成果は会員に公開し、各企業において利用可能とする
  
  【運営形態】
  会費制の任意団体、年会費30,000円
  期間：1年間　2019年1月〜2019年12月（第11期）
  
  【主な活動】
  調査・研究活動： 企業におけるITの活用および運営に関する実行可能なプラクティス（手法、プロセス、利用技術、組織体制、契約条件、SLAなど）の調査・研究
  普及・啓発および指導： 調査・研究成果となるプラクティスの試験的導入、公表、普及、啓発、共有および指導

• 研究部会の紹介

  第11期（2019年1月〜2019年12月）の研究活動

  • 部会「ITマネジメント」
  • 部会「ITサービス運用業務の価値の可視化を考える」
  • 部会「次世代デジタルマーケティングとSalesTechを考察する」
  • 部会「「次世代情シス」に求められる組織・人材像」
  • 部会「デジタルカルチャーの作り方」
  • 部会「Future of Work」
  • 部会「旬なテクノロジを正しく理解して活用を考える」
  • 部会『企業競争力を高めるためのデジタルワークフォースの活用』
  • コミュニティ「情報セキュリティを語ろう」

• 成果発表会／ITEG Academy

  各研究部会でまとめられた成果物は、成果発表会の場で会員に対して公開されます。部会代表者のプレゼンテーションに対しては、他の部会メンバーや理事から鋭い質問や厳しい注文がつくことも珍しくありません。自らの業務やビジネスに役立てることを目標とするからこそ、発表会は真剣な参加者たちの熱気で包まれます。
  
  また、ITEGでは、ゲストを招いたオープンセミナー「ITEG Academy」も定期的に開催しています。こちらは、非会員にも門戸を開放し、先進的なIT活用に挑むユーザー企業のIT責任者からの事例報告などを行っています。

  

• 理事会

  ＜第11期理事会＞

  • 会長：河﨑　幸徳（株式会社ふくおかフィナンシャルグループ）
  • 理事：水野　慎也（カゴメ株式会社）
  • 理事：高橋　秀治（株式会社セゾン情報システムズ）
  • 理事：西岡　広太郎（住友林業株式会社）
  • 理事：高橋　範光（株式会社チェンジ）
  • 理事：岡本　宗之（株式会社ＩＴプレナーズジャパン・アジアパシフィック）
  • 理事：内山　悟志（株式会社アイ・ティ・アール）
  • 監査役：大塚　裕生（株式会社アサツー ディ・ケイ）
  • 事務局長：舘野　真人（株式会社アイ・ティ・アール）

• 参加企業

  ＜第11期参加企業／50音順＞ 42社（2019/2/20現在）

  • RPAテクノロジーズ株式会社
  • 株式会社ＩＴプレナーズジャパン・アジアパシフィック
  • 旭化成株式会社
  • アンリツ株式会社
  • 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
  • 株式会社インフォセンス
  • SAPジャパン株式会社
  • NECソリューションイノベータ株式会社
  • 株式会社オージス総研
  • オリックス・システム株式会社
  • オリックス生命保険株式会社
  • オリンパス株式会社
  • カゴメ株式会社
  • 小林製薬株式会社
  • GMOペイメントゲートウェイ株式会社
  • 3Cコンサルティング合同会社
  • 株式会社 人総研
  • 新日鉄住金ソリューションズ株式会社
  • 住友林業株式会社
  • 株式会社セゾン情報システムズ
  • 株式会社チェンジ
  • デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
  • 西日本鉄道株式会社
  • 日機装株式会社
  • 日清医療食品株式会社
  • 日本コンベンションサービス株式会社
  • 日本たばこ産業株式会社
  • 日本電気株式会社
  • 株式会社乃村工藝社
  • パーソルキャリア株式会社
  • 株式会社日立コンサルティング
  • 株式会社広島銀行
  • 株式会社ふくおかフィナンシャルグループ
  • 株式会社Blueship
  • 株式会社Mizkan Holdings
  • 横河レンタ・リース株式会社
  • 株式会社横浜銀行
  • ライオン株式会社
  • rakumo株式会社
  • 株式会社リコー
  • ローランド ディー.ジー.株式会社
  • 株式会社アイ・ティ・アール